記事提供：株式会社メルコイン
はじめに
「ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）などの暗号資産（仮想通貨）に興味はあるけれど、いつ買えばいいのかわからない……」
そんなふうに感じたことはありませんか？
暗号資産は価格の変動が大きいため、たとえば「安いタイミングで買いたい」と思っても判断が難しく、結果的に買うタイミングを逃してしまうこともあります。
そこで知っておきたいのが、暗号資産の主な購入方法である次の2つです。
- 好きなタイミングで購入する「スポット購入（都度購入）」
- 一定額を定期的に購入する「つみたて（積立）」
つみたてとは、あらかじめ設定した金額で暗号資産を定期的に自動で購入する方法です。
この記事では、暗号資産初心者の方にもわかりやすく、スポット購入とつみたて（積立）の違いを解説します。
| この記事でわかること ・暗号資産の「つみたて（積立）」とは何か ・スポット購入との違い ・「メルカリ」のビットコイン取引サービスの「つみたて（積立）」の仕組みや考え方 ・始める前に知っておきたい注意点 「自分にはどの買い方が合っているのか」を判断する参考にしてみてください。 |
違いその1：購入タイミングの考え方
スポット購入とつみたて（積立）の大きな違いは、購入タイミングの決め方です。
- スポット購入（都度購入）
ビットコイン取引サービス画面トップ下部にある「買う」ボタンから、自分でタイミングを見て購入します。価格が下がったと感じたときなど、自分の判断で売買できるのが特徴です。 - つみたて（積立）
毎日・月1回・月2回・月4回など、あらかじめ設定したタイミングで自動的に購入されます。
つみたては、購入するタイミングを自分で判断する必要がないため、価格変動に悩まずに続けやすいのが特徴です。
違いその2：価格変動との付き合い方（ドル・コスト平均法）
つみたて（積立）購入では、一定金額を継続して購入することで、購入価格を平準化する効果（ドル・コスト平均法）が期待できます。
具体的には、
- 価格が高いとき → 購入数量が少なくなる
- 価格が安いとき → 購入数量が多くなる
となるため、長期的に見ると平均購入単価が平準化されるのが特徴です。
つみたてを継続することで、この仕組みにより価格変動の影響を比較的やわらげながら、一定額の購入を続けることができます。
知っておきたい注意点：つみたてを止めたい場合
つみたてを設定している場合は、自分が操作していない間も設定内容に応じて暗号資産が購入されます。
つみたて購入自体を停止したい場合はもちろん、「メルカリ」のビットコイン取引サービス自体をお休みしたい場合は、つみたて設定も忘れずに解除しましょう。メルカリアプリからいつでも解除できます。
《つみたて設定の解除方法》
1.「おさいふ＞ビットコイン等」からビットコイン取引サービストップ画面にアクセス
2.ビットコイン取引トップ画面を下にスクロールし、「つみたて」をタップ
3.該当の暗号資産を選択し、「変更する＞設定を解除」をタップ
便利な機能：自動チャージでつみたてを継続
つみたて（積立）では、残高不足を防ぐための自動チャージ機能が備わっています。
- つみたて時、暗号資産購入用の残高が不足している場合、登録している銀行口座からチャージ
- 最低チャージ金額は1,000円
例えば、100円のつみたて設定でつみたて用の残高がない場合、銀行口座から1,000円がチャージされ、そのうち100円が購入に使われます。
このように、つみたて購入が失敗しにくい仕組みが用意されています。
※銀行口座残高がない場合などは、暗号資産購入用の残高が用意できず、つみたて購入に失敗することがあります
まとめ：暗号資産のつみたてはこんな人におすすめ
最後に、スポット購入とつみたて（積立）の違いを整理します。
スポット購入（都度購入）が向いている人
・暗号資産の価格を見ながら自分で売買したい
・タイミングを自分で判断したい
つみたて（積立）が向いている人
・暗号資産を長期的に購入したい
・購入のタイミングを分散しながら継続したい
仕組みや特徴を理解したうえで、自分に合った方法かどうかを検討してみてください。
ご注意事項
- 暗号資産は、本邦通貨又は外国通貨ではありません。暗号資産は、特定の国家及びその他の者によりその価値を保証されているものではありません。
- 暗号資産取引は、取引対象である暗号資産の価格の変動により損失が生ずるおそれがあります。
- 暗号資産の売買に関する手数料は無料ですが、スプレッド（取引コスト）を含めた金額がお客さまへの提示価格になります。
- 暗号資産の移転の仕組みの破綻等により、暗号資産の移転が不可能となり、暗号資産の価値がゼロとなる可能性があります。
- その他リスク等の詳細は、暗号資産取引説明書をご覧ください。
- 暗号資産は、代価の弁済を受ける者の同意がある場合に限り代価の弁済のために使用することができます。
- 当社が管理する秘密鍵を紛失したり、第三者に悪用された場合、お客さまが持つ暗号資産が失われ、お客さまに損失が生じる可能性があります。
- 当社が破綻した場合には、お客さまの資産を返還することができなくなり、お客さまに損失が生じる可能性があります。
- 暗号資産取引を開始される前に暗号資産取引に伴うリスクについて、十分に理解し、ご納得されたうえで、お客さまご自身の責任と判断において本取引を行っていただきますようお願いいたします。
【特定取引を行う者の届出書の提出について】
当社は租税条約等の実施に伴う所得税法、法人税法及び地方税法の特例等に関する法律第10条の9第5項第1号に規定する報告暗号資産交換業者等にあたります。当社の行う暗号資産等取引を行うお客さまは、同条第1項前段の規定により、以下の内容を宣誓の上、氏名・住所・生年月日・居住地国等を当社に届け出ていただく必要がございます。また、当社では、同項後段の規定により届け出ていただいた内容の確認を行うほか、居住地国が一定の国のお客さまについては、同法第10条の10第1項の規定により、暗号資産等の取引情報等を所轄税務署長に報告することが義務付けられておりますので予めご了承ください。
| 私は租税条約等の実施に伴う所得税法、法人税法及び地方税法の特例等に関する法律第10条の9第1項前段の規定に基づき、下記の情報が正しいことを宣誓のうえ、同条第5項第1号に規定する報告暗号資産交換業者等である貴社に対し、特定暗号資産等取引を行う者の届出書の提出に代わり電磁的方法によって届出事項を提供いたします。また、居住地国に変更があった場合は、変更があった日から3ヶ月以内に異動届出書により申告します。 |
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