家電の処分はどうしてもお金がかかりがち。この記事では、メルカリを使って、家電をより安くおトクに処分する方法をご紹介します。処分したい家電がメルカリで売れるかどうか、売れなかった場合はどう対処すればよいか、この記事を読みながら確認してみてください。
売れるかどうかの判断基準は「まだ使えるか」
不要な家電が売れるかどうかの判断基準は、「まだ使えるか」です。
電源を入れても正しく動作しない家電や、法整備の関係上使えなくなってしまった家電は、メルカリに出品しても買い手がつくことはほとんどないでしょう。
逆に、型落ちしただけのアイテムであれば、問題なく買ってもらえることがよくあります。
ブラウン管テレビやフロン使用冷蔵庫は使えても高確率で売れない
ブラウン管テレビは、地上デジタル放送に対応していないため、買い手がつかない可能性が高いです。
ディスプレイ用としてレトロな雰囲気を演出するようなアイテムとしての需要もないわけではありませんが、高値で買い取りしてもらうことは期待できません。
フロンを使用している冷蔵庫は最後の販売が20年以上前のものなので、現役で稼働している可能性は非常に低いですが、これももし使えたとしても、買い手がつくことはないでしょう。
フロン排出規制などがあり、買い替えが推奨されているアイテムのためです。
一部機能のみが使えない家電も買い取ってもらえる可能性がある
正しく作動しないアイテムでも、例外的に買い手がつくものもあります。
例えば、本体機能にはトラブルがないものの、作動中のランプのみが点かなくなってしまった、などの場合であれば、大幅に安い売値になるとは思いますが、それでも買い手が現れる可能性は十分あります。
家電が売れればお金に変わる！
実際にメルカリで売れている家電には、以下のようなものがあります。まだ使える家電で、捨てるか迷っているなら、積極的に売ってみましょう。
ヘアアイロン
髪質・髪型が変わったり、新しいものを購入することになった結果、不要になってしまうことがあるヘアアイロンですが、まだ使えるのであれば、買いたいというユーザーは多くいます。
ネイルマシン
ジェルネイル用のライティングマシンです。
新しい機器を購入したり、生活様式の変化によってネイルをしなくなることで、不要になりやすいもののひとつです。
カラー剤とセットになっていると、より高く買取してもらえる確率が高まります。
大型生活家電
冷蔵庫、洗濯機、食洗器などの大型家電も、生活の変化に合わせて買い替えることはよくあります。
例えば、同棲や結婚生活が始まったとき、子供が成長してきたときなど、家電のサイズアップが必要になった結果、これまで使っていた家電が不要になるケースです。
まだ使えるものであれば、買い手がつく可能性は十分にあります。
ダイエット器具
ダイエットの目標が達成できたり、あまり自分には合わなかったダイエット器具を売ることもできます。
試してみたいけどフルプライスでの購入をためらっていたユーザーが買取してくれることも多いです。
処分時は「特定家電4品目」に該当するかをチェック
もし完全に壊れてしまっている家電や、メルカリに出品したものの買い手がつかなかったアイテムなどを手元から処分する場合は、そのアイテムが「特定家電4品目」に該当するかどうかを確認しましょう。
テレビ・エアコン・冷蔵庫・洗濯機は家電リサイクル法の対象機器
特定家電4品目は、
- テレビ
- エアコン
- 冷蔵庫
- 洗濯機
の4種類です。
これらのアイテムは、廃棄時に「家電リサイクル券」を発行し、特定の業者に引き取ってもらう必要があります。
まず、廃棄する家電を決めたら、家電量販店で「家電リサイクル券」を発行してもらいます。発券時、回収業者が家電を引き取りに来る日時を決めます。
後日業者が家電を引き受け、その際に必要な廃棄料（家電リサイクル料）を支払うことになります。
金額は、
- テレビ 2,000～3,000円
- エアコン 1,000円
- 冷蔵庫 4,000～5,000円
- 洗濯機 3,000円
程度が目安となります。
廃棄にはそれなりのお金がかかりますが、特定家電4品目を不法投棄すると5年以下の懲役または1,000万円以下の罰金となってしまいます。
必ず支払って、専門業者に引き取ってもらうようにしましょう。
(出典：一般財団法人家電製品協会｜再商品化等料金一覧（家電リサイクル料金）)
特定家電4品目でないものは、燃えないごみ、もしくは粗大ごみとして廃棄
特定家電4品目に指定されていない家電を捨てる際は、燃えないごみ、もしくは粗大ごみとして廃棄します。
各自治体によって取り扱いが異なりますので、詳細は自分の住んでいる市区町村のホームページなどを参考に、適正に処理してください。
また、粗大ごみとして捨てる際に、ごみ処理場へ直接持ち込んで処分することも可能ではありますが、粗大ごみとして回収しに来てもらうのと料金に大差はありません。
そのため、特別自分で処理したいという思いがないのであれば、業者に引き取りに来てもらったほうが便利です。
地域によっては特定家電4品目でない小型家電を無償回収してくれるところも
住んでいる地方自治体によっては、小型家電を無料回収しているところもあります。こうした市区町村に住んでいる場合は、小型家電を捨てるのに特別な料金はかかりません。
捨てればゴミ、売ればお金になるのが家電
不要な家電は、「まだ使えるかどうか」で最初の切り分けを行いましょう。
故障の度合いが酷くて使えないものは、捨てるしかありません。捨てる際には、特定家電4品目に該当するアイテムかどうかを確認しましょう。
特定家電4品目は、家電量販店などで家電リサイクル券を発行してもらい、有償で引き取ってもらう必要があります。それ以外の捨てたい家電は、各自治体の規則に従って、燃えないごみ、もしくは粗大ごみとして廃棄します。
まだ使えるけれど不要な家電は、積極的に売ることを考えてみましょう。その際、高く買い取ってもらいやすいメルカリを利用するのがおすすめです。ぜひ出品してみてください。
